0134 敗れた国の人文科学(1) 早傘 〔2015/08/04-22:58〕
0135 敗れた国の人文科学(2) 早傘 〔2015/08/04-22:59〕
0136 敗れた国の人文科学(3) 早傘 〔2015/08/06-07:26〕
| 0134 敗れた国の人文科学(1) 早傘 〔2015/08/04-22:58〕〔219.104.40.111〕 |
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戦後、連合国軍の占領下にあった日本の学界は、様々な改革を行って戦後の体制を築きました。当時の人々の払った努力に対し、深い感謝の気持ちを抱き、また、当時の知日派の米国人の協力も忘れてはならないことと思います。 という書き出しを用意したのが、一昨年の暮れ。 ずうっと半端なままになっていましたが、 他の原稿の締切りに追われているので、気分転換にこちらを仕上げました。 昭和23年における人文系諸学界の状況がまとめられた資料がある。 人文科学委員会 1949.07 『人文 特集号』 である。この号は、昭和23年に米国人文科学顧問団を迎えるにあたって、英訳して彼らへ提供するためにまとめられた資料を出版したものである。 その経緯を「跋」から抜書きすると、 “そもそも米国人文科学顧問団の来朝は昭和二十二年の米国学術顧問団の来朝に端を発する。…その団員の顔ぶれは殆んど全部が自然科学者…人文科学関係の委員から…人文科学者のみによつて組織され日本の人文科学について権威ある助言を与える顧問団を要望…ＣＩＥがとりあげ…「(一)日本の人文科学の研究状況の視察、(二)日本の人文科学者との懇談及び視察、(三)それにもとづいて司令部に報告書を提出する」ことを目的とする顧問団が来朝する構想…昭和二十二年の春から昭和二十三年の始めにかけて文部省（人文科学研究課）が全国の人文科学者に呼びかけてその経歴調査を行つたのもこの準備の一つ…受入体制として…日本側委員会…諸機関から銓衡されるべきであることがＣＩＥの希望…人文科学の各分野にわたるように考慮して最後に決定…文部省はＣＩＥの意向を参酌して作製した「日本側委員会として蒐集しておくべき資料」と「会議における論題」との案を提出…結局日本側委員会としては「人文科学研究の過去現在及将来」について資料を作製することに意見の一致…実行にあたつては…研究の第一線に立つている中堅研究者が各専門分野についてこれにあたる必要…日本側委員会より人文委員会に協力方を要請…専門委員が…推薦された…” なお、「日本側委員会」で、考古学関係から選出されたのは「明治大学教授 後藤守一」であった。 報告書の執筆方針は次のとおり “ Ｉ 趣旨 米国人文科学顧問団の参考に資するため日本における人文科学の各分野につきその研究の過去現在及将来について執筆し、これが集大成は日本の人文科学の鳥瞰図を形成すると共に今後のわが国の人文科学研究の一つの出発点となるものとする。 II 要綱 一、各専門につき四百字詰原稿用紙約十枚に執筆する。（出来れば英訳を附す） 二、報告書は各専門分野により多少の異同はあついてもよいが少くとも次の諸項目につき執筆する。 （イ）序言（日本ではその専門分野が如何なる内容を持ち如何なる範囲を有するか） （ロ）沿革（大体において、明治以来の概観、主要な研究傾向、代表的な学者の氏名と代表作） （ハ）現状（学会研究機関の状況、その動き、研究の健全な発達を妨げる欠陥等） （ニ）将来の展望（今後どのような方向に研究が進んでゆくと思われるか、長期の研究又は事業としてどのようなものが取りあげられるべきであろうか等） 三、（イ）記述は客観的であるように努めること。 （ロ）文献を年代的に並べたような単なる記録に陥ることなく生きた状況報告であるように努めること。（このためには多少筆者の主観が出てもやむを得ない） 四、将来の展望については筆者の考えが強く現れることになるであろうが、なるべく筆者は諸研究者の意見を徴取して実現性の多いことを記すこと。 五、原稿は八月十五日までに完成すること。 六、各専門の報告書が完成された後に各部門につき予め定めた担当者が概論的序論を書き、英訳の附していないものは英訳して顧問団来朝迄に印刷を完了すること。 ” 見本として、宗教学と言語学の報告書が先行して作製され、執筆者に配付された。 このようにしてまとめられ提出されたた報告書は、顧問団にも高く評価され活用されたという。 ―――――――― 顧問団の来朝と報告は、関係者それぞれの思惑があってなされたことであろう。それについての検討はしない。紹介したいのは、内容なのだから。 報告書の目次を見ると、「人文科学」を大きく2分している。「文学」と「法律学・政治学」である。現在は、前者のみを「人文科学」、後者を「社会科学」と呼ぶことが多い。 「文学」に配される諸学も、3分されている。言語学・文学グループと、歴史・地理グループと、哲学グループ（心理学、教育学、社会学、音楽学を含む）である。 歴史・地理グループには、日本史、東洋史、西洋史、考古学、民俗学、民族学、地理学の7項目が配されている。このうち4つを紹介していく。 「日本史」は、史料編纂所の宝月圭吾が執筆した。沿革の項では、古代から近代までの流れを概観した後、段落を改めて次のように記す “かくの如くにして、日本歴史学は人文科学の一として確立し、立派な研究は続々と発表された。併し旧い実用的、教訓的――非科学的な傾向は必ずしも完全に清算し尽されてはいなかった．即ち日本歴史学が国民教育に結合した面に於て、その残滓が認められ、かの日本歴史の国定教科書にその具体的な姿が見えた．第二次世界大戦に於て、軍閥や極端な国粋主義者は、この日本歴史学の遅れた部分を民族の優秀性を僭称し敵愾心を昂揚する手段に利用した。この事は日本歴史学にとって頗る不幸な運命であった。そして軍閥や国粋主義者の強制を受けて、日本歴史の研究者の一部が、それに協力したことも、この不幸を一層大きくした。併し学問の尊厳を確信していた多くの学者は、これと無関係に、彼等の研究を着実に推進していたことも忘れてはならない” 一部の協力者は、強制を受けた結果とする。そして現況の項で “今度の戦争に依って、他の学界に比べても最も大きな痛手を受けた日本歴史学界は、未だ十分な復活を遂げたとは云えない…各大学の日本歴史研究室は、主として実証史学の立場にある教授達に指導され…他方少数ではあるが、マルクシズムの影響を受けた学者が相当活発な活動を示している。而してこの立場からする問題提起は…実証主義学者をして理論的考察に目を向けさせ・・・新しい学問の方向が芽生えつつある” 将来の課題は “以上の如き真に正しい日本歴史学の発展にとって、現在幾多の障害が存在している” と、現状の「正しさ」を強調した上で、史料保存問題、史料・図書の利用問題、研究組織の問題などの諸問題を呈示する。以上が、占領軍に対して表明された日本史学の立場であった。 |
| 0135 敗れた国の人文科学(2) 早傘 〔2015/08/04-22:59〕〔219.104.40.111〕 |
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「考古学」は江上波夫が執筆した。沿革を叙する前に“日本に於ける考古学の発達を略述するには、これを日本国内関係と、国外関係（東亜関係）とに二大別して、記述するのが便利”とし、国内関係の考古学は、小シーボルト、モース、坪井、浜田の名を上げながら略述する。 東亜考古学については、日清戦争から満州事変を第一期、終戦までを第二期とし、個人名より機関名を主語として叙述する。朝鮮総督府、東亜考古学会、東方文化学院、満日文化協会、東方文化研究所である。それらの事業成果を「功績は著大」「未曽有の国外調査事業は内外の注目を集め」等と誇る。 終戦後「考古学の急速な一般化」により「発掘調査が活発に実行され」、登呂遺跡の「調査の完遂が国家の事業として計画されるような空前な例もあった」が「殆ど考古学の素養のない素人の遺蹟発掘が流行」もした。「日本の全考古学者が日本考古学協会を結成したのは、終戦後最も重視すべき事柄で」「真正な考古学者と素人との差別が明確化され」「国家の援助がこの協会の意向を尊重して行われること等が定められた」ことを喜んでいる。 国外関係、即ち東亜関係の考古学は、未完の報告書の出版を準備しつつ、日本国内の周辺地域で大陸との関係を調査している。「将来再び中華民国、韓国、その他の東亜諸国の諒解と援助のもとに、東亜の古文化解明のために現地に赴いて自由に活動し得る日のあることを期待」している。 将来の展望として、「日本古代国家完成の経過は殆ど古墳の発掘調査の結果のみによつてこれを推論する他なく…国家的規模に於ける古墳文化調査機関の設立が要望される」。また、「常に世界の学会と接触」することや「全国要地に考古学部門を含めた文化史博物館」の設置も期待している。 のちに「東アジアの古代文化を考える会」会長に推戴されることを知っていて読むと、味わい深い文言が多い。 それをおいても、有卦に入った国内考古学については調子に乗ったと受け取られかねない強気な発言が目立つ。 「民族学」は石田英一郎が執筆した。緒言において、民俗学、社会人類学・社会学といった隣接分野との差異化のため、「ここに民族学と称するのは、日本人以外の異民族の、もしくはこれら異民族との比較において取りあげられた日本民族の文化面を対象とするものに限定」している。 沿革の項を、日本人類学会の成立で書き起こし、1920年代以降、ＡＰＥ会や柳田民俗学、アチックミュージアムなどの潮流と離合集散してきたこと、東京大学が体質人類学に偏ったため、民族学会は民間に設立されたこと、戦中に国立の研究所が設立されたが45年秋に廃止されたことを記している。 現況の項は、学会・研究者が窮乏にあることを示したのち「今後は学問的にもアメリカの援助と影響とをうけつことが多いと思う」からと、日本の民族学・民俗学と相違するいくつかの点について見解を求めている。 将来の項においては、「民族学はこれまで神がかり的な民族主義教育に毒せられ来た日本人に、正しい世界観人類観を与え」るために「是非とも振興されねばならぬ科学」とアピールし、大学における講座・研究室の開設、専門的民族学者の養成、民族学博物館の確立、外国文献の輸入。国際学会への復帰、国際的な学術探検への参加などを求めている。 経済的側面と方法論との両者において戦勝国に期待するところ大というのが民族学の立場であった。 「民俗学」は個人ではなく“民俗学研究所”が報告した。序言で日本民俗学の研究範囲は仏独に近く英国より広いとし、研究対象を有形文化(Materiak Culture)、言語芸術(Oral Literature)、心意現象(Mental Phenomenon)の3部門に分けていることを紹介する。 沿革の項では、徳川時代に土台が築かれ、人類学雑誌で学問的研究が始まり、『郷土研究』で民俗学が独立したとした。そして、終戦までの様々な潮流や主要な雑誌、研究会、研究者を紹介している。 現在の状態の項では、民間伝承の会や民俗学研究所の活動を紹介している。問題点としては旅行の困難などをあげている。 将来の展望の項でも、民俗学研究所が文献目録やハンドブックの編纂を準備していることを紹介し、また、社会科教育にも民俗学を導入したいと考えている。 国際交流を望む文言がなく、また、都合のいい勧告を期待する文言もない。大学に地位を得ることも博物館の設置も求めていない。在野の学であり続け、ただ、学校教育に取り入れられることのみを望んでいる。 民族学と民俗学は、範囲でも沿革でも分けて記述するのが困難なのに、顧問団に対する態度は正反対である。 率直に言えば、民俗学をかっこよく感じ、民族学をみっともなく感じてしまう。 それに照らすと、東亜考古学についての記述は、民族学と良く似ている。 江上は記述していないが、国内考古学は大きく、古墳・寺院考古学と、先史考古学に分れていた。前者は戦前戦後を通して官学系（帝室博物館・京大）である。後者（先史考古学）は、昭和10年頃は、在野の学としての性質が強かった。しかし、昭和14年に東大人類学教室を再建した長谷部言人が、在野の研究者を積極的にスッタフとして抱え込んだことで、官学主導に戻りつつあった。すなわち、民俗学とは異なる方向に進んでいたといえる。 昭和23年現在のそれぞれの学問分野がおかれた状況と、態度がよくあらわれている興味深い資料であった。 |
| 0136 敗れた国の人文科学(3) 早傘 〔2015/08/06-07:26〕〔124.24.254.19〕 |
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このような資料を用意した上で招かれた顧問団は、 23年9月に来日し、各地の学者と会談した上で、 翌年1月に報告書をまとめ、ＣＩＥに提出した。 その報告書の日本語訳が、翌年、学術資料刊行会により出版されていた。 時系列で整理すると 23年8月 日本側資料原稿締切り（→英訳） 23年9月 顧問団来日 24年1月 顧問団報告書 24年7月 日本側資料の出版 25年四月 顧問団報告書日本語訳出版 となる。 この顧問団の招致から報告書の提出とその後の取り扱いまでを アメリカ側の資料も駆使して検討した論文が下記である。 土持ゲーリー法一(2002-11)「米国人文科学顧問団に関する一考察」戦後教育史研究 (16), pp.33-51, 明星大学戦後教育史研究センタ この論文に導かれながら報告の概要を紹介しよう 報告書は次の9章から成る 第一章 序文 第二章 人文科学の役割 第三章 日本における人文科学と自然科学 第四章 日本に於ける人文科学研究の性格 第五章 人文科学研究の経費 第六章 研究施設と訓練 第七章 人文化学研究に対する大学組織の影響 第八章 個々の学科 第九章 勧告 報告書には執筆分担が明記されていないが、団長のC.E.マーティンが残した資料により明らかになった。5人の顧問団員が各1〜2章を分担している。特に、第三章〜第七章はそれぞれ別団員の分担だった。 「第八章 個々の学科」は、団員それぞれが、その専門に近い分野についてコメントしている。歴史学については、ライシャワーが担当した。そう、のちに駐日アメリカ大使となるあのライシャワーである。“歴史は日本の学問のうちで、脛に最も強力な分野の一つであった…極東における考古学のある面…さえも…研究のすべてをなしとげた…今や古墳発掘のタブーが除かれたので、考古学の分野においても重要な研究が行われるであろう…”と、考古学に関する記述は江上の受け売りにとどまっている。 第三〜七章は、戸惑う程に内容が重複している。ハードなスケジュールのため、各団員の原稿提出後、内容の整理に十分な時間が割けなかったのであろう。言い換えると、全団員が共通した問題を認識し、自分の執筆部分で触れずにいられなかったということである。 顧問団から指摘された主な問題点は、 １ 自然科学に比べ、財政的に極めて軽視されている ２ 学問の自由を確保せねばならない ３ 人文科学の基盤となる図書館を充実せねばならない ４ 図書館や研究所を充実し、公開せねばならない ５ 封建的な講座制を廃止すべき ６ 学科間、学部間の壁を低くしなければならない ７ 古い時代の研究に偏り、近現代を疎かにしている ８ 外国との交流が不足しており、相互批判が足りない などである。学者は社会的責任を自覚すべきことを説くとともに、公金の支出が学問の自由を脅かすおそれがあることや、厳しい財政事情のもと社会に役立つ研究をすべきことなども繰返し述べられている。 さらに興味深いのは、大学間の競争が必要であり、そのために私学を財政的に支援する必要があるとして、憲法第89条の抜け穴を探っていることである。 結果として、この勧告は、占領軍司令部に重視されず、日本政府もこの勧告に沿った改革をすることは無かった。 組織改革に関する事項は、日本側の大学にとって学的権力を削るようなものであり、承知側が最も期待した経済的な面は、当時の財政状態で叶えることはできなかったのである。 視点を考古学に絞ると、60年代の高度成長下に成立した「埋蔵文化財調査の原因者負担原則」が、経済面と、大学の権威の低下に、決定的な役割を果したことを改めて思い知らされる。それはまた、田中角栄形戦後政治（国土に遍く公共土木事業）を支えた道路特定財源のコピーともいえる。 |